新NISAの制度を活用したいけど、そもそも米国株ってなに?代表的な投資商品5選を解説!

2024より新NISA制度が新しくなり、NISAを始めようと思っているけれど・・どの銘柄があるの?銘柄の特徴がわからないからNISAを始めにくいという方も多いと思います。

本記事では、これから新NISAの制度を活用したいけど、そもそも米国株ってなに?といった投資初心者に向けて、

1.eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)

2.eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)

3.eMAXIS Slim 先進国株式インデックス

4.eMAXIS Slim 全世界株式(除く日本)

5.楽天・全米株式インデックス・ファンド

の5選を解説します。

なお、予めの知識として、

*投資信託(ファンド):投資家から集めたお金をひとつの大きな資金として、運用の専門家が株式や債券など債券などに投資・運用する商品のことです。(一般社団法人 投資信託協会より抜粋

*為替ヘッジとは、円高になると価格が下がり、円安になると価格が上がるというように為替変動の影響を受けることをいいます。

1.eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)

eMAXIS Slim米国株式(S&P500)は、米国の代表的な約500銘柄で構成される「S&P500」指数に連動する値動きを目指す投資信託です。

S&P500の構成銘柄には、日本でもよく知られている世界的な企業のアップルやアマゾン、マイクロソフトなどが含まれます。米国の株式市場の中でも、特に大きな銘柄がそろっているのが特徴です。為替ヘッジをしない投資信託なので、為替ヘッジを行うためのコストを削減できる分多くのリターンが期待できます。コストが低いという面で投資家からの人気も高く、コストを抑えながら、米国の中心的な企業への投資をしたい方におすすめです

2.eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)

eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)は「MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス」に連動する値動きを目指す投資信託です。

MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックスは、日本を含む先進国と新興国の中型株~大型株で構成されている指数です。ここに投資するだけで、世界中の株式に分散投資ができます。リスクを抑えて株式に投資したい方におすすめです。

3.eMAXIS Slim 先進国株式インデックス

eMAXIS Slim 先進国株式インデックスは「MSCIコクサイ・インデックス」と連動する値動きを目指す投資信託です。

MSCIコクサイ・インデックスとは、日本を除く先進国22ヵ国の大型株式銘柄で構成される指数です。先進国の大企業を中心に幅広く分散投資ができる点が魅力です。

ただし、実際の投資先は米国が7割を占めており、他の地域に同じ割合で投資を行うというわけではないことに注意が必要です。そのため、値動きも米国株に投資する投資信託と似た傾向があるようです。

4.eMAXIS Slim 全世界株式(除く日本)

eMAXIS Slim 全世界株式(除く日本)は、日本を除く先進国と新興国の株式に投資する投資信託です。「MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(日本を除く)」と連動する値動きがみられます。(為替ヘッジは行わない)

eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)との違いは日本を含まないことです。日本は投資対象に含めず、世界各国に分散投資をする方向けです。

5.楽天・全米株式インデックス・ファンド

楽天・全米株式インデックス・ファンドは、米国市場のほとんどの投資可能銘柄で構成される指数である「CRSP USトータル・マーケット・インデックス」と連動した値動きをする投資信託です。

名称に「楽天」とついていますが、楽天証券以外の証券会社でも取り扱っており、どこで購入しても特徴は変わりません。

eMAXIS Slim米国株式(S&P500)よりも、多くの株式に投資を分散することが可能ですが、米国の株式市場の時価総額のほとんどをS&P500構成銘柄が占めているので、似たような値動きをします。

為替ヘッジは行わず、大型株に限定しないで幅広い米国株式に分散投資したい方におすすめです。

まとめ

これから新NISAの制度を活用したいけど、そもそも米国株ってなに?とお考えの投資初心者に向けて、おすすめの投資商品を5選でお伝えしました。

新NISAでは、つみたてNISAが月に10万円まで投資額が増えたこと、商品を売却すれば、空いた投資枠でまた投資することも可能です。現行と比較すると投資の幅が広がるので、更に迷ってしまう方も少なくないでしょう。制度をうまく活用するためには『とりあえず』『勧められたものを』と、安易な考えではなく、ご自身の金融リテラシーを身に着けることも大切となってくるでしょう。

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